弊社代表の安川 東京大学生産技術研究所主催「スマートエネルギーネットワーク研究会」講演

弊社代表の安川が母校である東京大学生産技術研究所主催の「スマートエネルギーネットワーク研究会」にてオンライン講演を行いました。

『電気自動車』をメインに欧米の事例や国内外の情報を共有し、日本の電気自動車普及への課題と解決法を提言。エネルギー貯蔵に関しては『V2x』を軸に解説。
その内容の一部をご紹介します。

1. 電気自動車は高い？

世界初の量産電気自動車として、三菱自動車『i-MiEV』が販売が開始されてから約10年。その後、日産自動車『リーフ』、テスラの『ロードスター、モデルS』などが販売されてきました。

当時のi-MiEV/リーフの販売価格は300万円～、テスラに至っては1000万円を超える価格で一般的な感覚からすると「電気自動車＝値段が高い」と印象づけられました。

残念ながら2020年現在でもまだ300万円以下の実用的な電気自動車販売はありません。

しかし、バッテリー容量が増え、航続距離が伸びるなど、少しずつ電池のコストダウンが進んでいます。

上記の資料にもあるように、新車購入金額は米国・欧州では平均350万円～400万円と、日本よりも遥かに高いこともあり、費用感に対する抵抗が少なく電気自動車購入が増えています。

日本では低価格高品質で豊富な車種ラインナップがあり、電気自動車の価格が下がらない限り普及は遅くなると予想しています。

2. 「充電インフラの重要性」

フォルクスワーゲンをはじめとする欧米の自動車会社が参加して、欧州で急速充電器ネットワークを提供しているIONITY（アイオニティ）は236か所の急速充電器を設置しています。

一方、アメリカの電気自動車会社テスラはスーパーチャージャー（急速充電器）を設置しています。
地域別の設置か所数は非公開ですが、北アメリカ・欧州・アジア地域で合計12,000基のスーパーチャージャーを設置しており、充電施設に莫大な資金を投入してきました。

車を売ると同時に充電インフラを整えるのも自動車メーカーの役割になってきています。

3. 「電気自動車の課題は多い」

電気自動車の普及には「価格が高い、急速充電インフラ不足」以外にも様々な課題があります。

一部法律を変えなければ解決できない課題もあり、行政の協力なしでは難しい問題も含んでいます。
すべての課題をバランスよく解決していくことが電気自動車普及の鍵になります。

この後、現時点で考えうる解決法や、エネルギー貯蔵に対する見解などの解説をさせていただきました。